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情報漏えいやシステム停止など、企業の事業存続まで脅かすようになったサイバー攻撃。攻撃者は、古典的な攻撃に改良を加え、絶え間なく進化する攻撃手法を仕掛けてきます。
中でも、従業員を起点とするセキュリティリスクが問題視されています。IPAが毎年公開する「情報セキュリティ10大脅威 2022（組織編）」では、2位「標的型攻撃による機密情報の窃取」、8位「ビジネスメール詐欺による金銭被害」、10位「不注意による情報漏えい等の被害」などがランクインするなど、「人の脆弱性」を狙う攻撃が急増しています。
どんな堅牢なシステムであっても人間の指示に逆らうことはできません。また、どんなに厳格なルールやポリシーを設定しても、人間が守らなければ効果がありません。
そのため、従業員のセキュリティ意識やセキュリティリテラシーを向上させることこそがセキュリティを確保する「最後の砦」であり、日々の啓発活動を含めた「セキュリティ教育・研修」の実施は、その実現に向けた有効な手段だと言えます。
それでも、フィッシングメール経由で悪意のあるリンク先をクリックしたり、添付ファイルを開いてウイルスに感染してしまうセキュリティインシデントが多発しているのが現状です。
従業員のセキュリティ意識を高めるには、セキュリティ教育・研修は有効ですが、本当に効果のある教育・研修を実施できているのでしょうか。
一般的な集合研修やeラーニングでは「毎年同じ内容で意味がない」「形骸化した内容に終始している」「自分に知識が定着しているか分からない」「個人のスキルやセキュリティ意識によって理解度/習熟度が変わる」といった課題が挙げられます。
そのため、社員一人ひとりに知識を定着させるには、研修やeラーニングといった学習形式の教育だけでなく、実践形式の“訓練”も行う必要があります。
組織における重要なセキュリティ業務をつかさどる情報システム部門からは、ただでさえ通常業務で忙しい中「コンテンツの作成に時間がかかる」「受講トラッキングや内容度チェックなどの管理負荷がかかる」「高い品質を求めると、コストがかかる」などの運用課題が指摘されています。
本セミナーでは、セキュリティ教育・研修に加え、質の高い訓練を実施する必要性とそれを実現する方法について解説します。また、実際に流通するフィッシングメールを多数搭載し、豊富なテンプレートを活用して“高頻度”で“高品質”の訓練を“手軽”に実施できる「標的型訓練サービス」をご紹介します。組織のセキュリティレベルの向上と業務効率化を実現したい方はぜひご参加ください。
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