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本セミナーの基調講演部分は、企業の情報システム担当者向けの、入門的な内容です。
各キーワードの詳細は説明はありません。クラウドに関するセキュリティの「全体感」を掴んで頂く内容です。
なお、後半の協賛・協力企業各社からの講演は、専門的な内容を含みます。
また、講演内容は変更される場合があります。
この10年で、企業の情報システムにおけるクラウドの利用は大幅に拡大しました。
AWSやAzure、GCPなどのパブリッククラウド（IaaS）の他、様々な業務を行うためのSaaSも急速に普及しています。
特に2020年のコロナ禍以降、テレワークの普及と共に一気に利用が拡大しました。
このような状況の中で企業の情報システム担当者は、どのようにセキュリティを考えればよいのでしょうか？
どのようなリスクがあるのでしょうか？
例えばIPA（独立行政法人情報処理推進機構）が毎年発表している「情報セキュリティ10大脅威」の2022年版では、組織への脅威として以下を上げています。
１位：ランサムウェアによる被害
２位：標的型攻撃による機密情報の窃取
３位：サプライチェーンの弱点を悪用した攻撃
４位：テレワーク等のニューノーマルな働き方を狙った攻撃
５位：内部不正による情報漏えい
６位：脆弱性対策情報の公開に伴う悪用増加
７位：修正プログラムの公開前を狙う攻撃（ゼロデイ攻撃）
８位：ビジネスメール詐欺による金銭被害
９位：予期せぬIT基盤の障害に伴う業務停止
10位：不注意による情報漏えい等の被害
加えて、自社で独自のシステムを開発する場合も、従来であれば社内ネットワークに閉じた利用だったものが、AWSなどのパブリッククラウド上にホスティングし、インターネットで使うケースが多くなっています。
よって、自社開発コードのセキュリティにも注意する必要があります。
さらに、オンプレミス環境のシステムをクラウドに移行する場合にも、考慮点が必要となります。
本セミナーでは、前述のようなリスクを再度整理した上で、どのような対策が必要なのかを確認します。
また、以下のようなキーワードについて、全体の中での位置付けを確認します。
また、後半ではクラウドセキュリティに役立つソリューションをいくつか紹介します。
代表取締役社長 寺田 雄一
講演者：
株式会社サイバーセキュリティクラウド
営業部 アカウントセールスチーム
山本 寛治
概要：
AWS・Azure・Google Cloud などのパブリッククラウドは構築しやすいため初めやすいというメリットはあるものの、セキュリティ対策に関してはサービス提供側がすべて担保してくれるというわけではありません。
本セッションではパブリッククラウド利用時の情報漏えい等のインシデントを防ぐために自社でどのような対策を実施すれば良いかを解説します。
講演者：
Netskope Japan株式会社
ソリューションエンジニア
川名 清太
概要：
SaaS/パブリッククラウドサービスには、クラウドサービスに適したアクセス方法、セキュリティ防御の手法が確立されつつあります。セキュリティ・サービス・エッジ（SSE）の先駆者であるNetskopeを活用することで、今抱えている課題をまとめて解決する方法をご紹介します。
講演者：
ウィズセキュア株式会社
法人営業本部 シニアセールスマネージャー
河野 真一郎
概要：
クラウドセキュリティの重要性はわかっているが、クラウド環境はどこから診断すればよいかわからない。
このようなお悩みをお持ちのセキュリティご担当者様に役立つ、クラウド環境向けサイバーセキュリティコンサルティングの概要とポイントをご説明します。
講演者：
株式会社NSD
概要：
今後ますます加速するクラウドシフトと、その際に求められるゼロトラストセキュリティおける特権ID管理の基本と課題、その対策について紹介いたします。
講演者：
アクロニス・ジャパン株式会社
ソリューションエンジニアリング統括部 主管技師
後藤 匡貴
概要：
働き化の変化とともに守るべき資産の所在もオンプレミスからクラウドへの変化してきました。サービス側で担保されている範囲と利用者側で準備すべきものを正確に把握しリスクに備える必要があります。
本セッションではクラウド利用時の考慮すべきポイントと安心してご利用いただけるためのソリューションを解説します。
マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）
株式会社サイバーセキュリティクラウド（プライバシー・ポリシー）
Netskope Japan株式会社（プライバシー・ポリシー）
アクロニス・ジャパン株式会社（プライバシー・ポリシー）
ウィズセキュア株式会社（プライバシー・ポリシー）
株式会社NSD（プライバシー・ポリシー）
株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー）
マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）
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・講演企業の競合となる商品・サービスを提供している企業、同業の企業、及びそのグループ企業・関連企業の方
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・海外から参加される方
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